雨量計を設置する目的と仕組み、その種類

   

その時々の降水量を知ることは、単なる気象データに止まらず、土砂崩れや河川の氾濫といった災害の予測及び避難の要否に役立ちます。降水量を計測する機器として雨量計があり、行政機関なども各地に設置しています。ここで得られたデータを解析し防災情報を提供すると共に、ホームぺージではリアルタイムの雨量を閲覧できます。
雨量計は大きく2種類に分類され、仕組み自体は複雑ではありません。地面に容器を置いて高さを計測するだけでも大まかな計測は可能です。しかし、人命に係わる防災情報にあっては正確な数値が不可欠です。風や雪など自然は予測が困難であり、その誤差を埋めるには人の技術が求められます。環境によって結果がどう変化するのか、その仕組みや種類について具体的にみていきます。

気象情報として発信するためには気象庁の検定が必要

雨量計は誰でも簡単に設置することができますが、災害予測などを目的とした気象情報の収集を行うためには、気象庁が定めている条件をクリアしたものしか正式に認められていません。これは、気象情報が確かなものでなければ信頼性を大きく損なってしまうため、正確な気象観測を行うことが出来ると認められたものでなければ信頼に値しないということです。
また、この検定には測定機器の耐久性などを考慮した有効期間が気象項目ごとに定められており、有効期間が定められている項目に関しては定期的に検定を受けて合格する必要があります。雨量を測定する貯水型雨量計と転倒ます型雨量計では、ともに5年間という期間が定められています。

気象庁による気象測定器の検定の流れ

気象測定器の検定の流れについては、基本的に登録検定期間による構造検査と器差検査に合格する必要があります。構造検査とは、主に測定機器の材料や組み合わせなどが基準を満たしているかが審査されます。すでに気象庁より審査を受けて、形式証明が行われている測定機器の場合はこれを省略して、器差検査のみに合格すれば検定が合格となります。
そして器差検査とは、測定器の精度について審査されます。これは気象庁より認定を受けた認定測定者によって測定が行われ、この測定結果の報告書を基に登録検定期間によって書類審査および実器検査が行われ、その両方に合格することによって気象庁より認定され、その後検定証書が発行されます。
検定の費用に関しては、貯水型や転倒ます型によって料金が異なり、更に形式証明が行われている測定機器の場合は安価に受けられるというメリットがあります。

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